大阪市大関連新聞記事抜粋

トップ > 大阪市大関連新聞記事抜粋 > 大阪市大関連新聞記事抜粋 (2011年8月~12月)
2012.01.14 21:11

大阪市大関連新聞記事抜粋 (2011年8月~12月)

月日 新聞名 氏名、グループ etc テーマ 内  容
2011.08.02 産経・読売・日経・毎日・朝日 元大阪市立大学教授 中山研一(刑法) 7月31日 肺がんで死去 84歳
2011.08.04 日経 アシックス社長 尾山基(商 昭和49) 女性向けサッカーシューズ市場開拓 女性の足形、足の使い方に合わせたシューズ。デザイン性の高いウエアーに進出する。
2011.08.04 朝日 大阪市大名誉教授 半田秀男(哲学・倫理学) 私の視点 大阪泉南アスベスト訴訟 国は過ち体質を清算せよ。
2011.08.06 読売 大阪市立大学 東日本大震災、復興住宅を研究 岩手県立大(滝沢村在)と共同で研究をスタートさせる。成果を地元自治体の提案。
2011.08.10 読売 大阪市立大学 毛利敏彦名誉教授(維新政治史) 文化-歴史 幕末 佐賀藩 鍋島閑雙は明治維新のキーパーソン 鍋島閑雙が技術面から近代日本を先導した実態が近年の研究や発掘調査で鮮明になって来た。史実を「幕末維新と佐賀藩」(近著)で明らかにする。
2011.08.12 日経 コマツ会長 坂根正弘氏(工 昭和41卒) 新しい日本へ。復興の道筋を聞く 過当競争脱却し海外へ 縮む国内市場にプレーヤーがいっぱいいて消耗戦。/あらゆる部品、素材を国内で調達できるのは、日本のみ。/日本には賃金の二重構造がありこれを縮める努力をしないと日本の強みを生かせない。
2011.08.18 読売(夕) 大阪市立大学 中尾正喜教授 室外機にミスト-冷房効率を向上-大阪市水道局と共同test実施- NTT西日本日本橋ビル、室外機の70%24台で実施。6%の効果。三菱東京UFJ、大阪中央区3箇所で実施。谷町ビルでは80%の室外機26台で実施。11%の効果。
2011.09.03 朝日(朝) 大阪市立大学 中尾正喜教授 室外機にミスト-冷房効率を向上-大阪市水道局と共同test実施- NTT西日本日本橋ビル、室外機の70%24台で実施。6%の効果。三菱東京UFJ,大阪中央区3箇所で実施。谷町ビルでは80%の室外機26台で実施。11%の効果。
2011.08.12 神戸 大阪市立大学大学院 日野泰雄教授(交通化学研究会メンバー) 交通事故防止へ分析発表-自転車速度upによる歩車分離を訴える- 歩道での自動車との分離を望む歩行者87%
2011.08.16 読売(夕) 開高健 焦土の記憶 創作の原点-関西代表する同世代作家4人- 開高健(1989没)小松左京(2011没)高橋和巳(1971没)小田実(2007没)
2011.08.12 毎日 大阪市立大学 川口加奈さん(20才) 学生NPO「ちょい乗り」とホームレス雇用をつなぐ貸自転車 内閣府「地域社会雇用創造事」に採用され、補助金200万円支給さる。
2011.08.25 読売 大阪市立大学 「うめきた」健康産業拠点に進出-大阪市大、阪大、淀川キリスト病院- 疲労癒しメカニズム研究施設を設置する。
2011.08.24 神戸・日刊工業 大阪市立大学数学研究所 グローバルエンジニアリング(名古屋) スマートフォン向けに数学の「結び目理論」を利用したアプリケーションを発表する。 市大数学研究所が「領域選択ゲーム」開発。グローバルエンジニアリングとシステムの開発共同で行う。
2011.08.30 産経  大阪市立大学大学院理学研究所 原口強准教授(地質工学) 東日本大震災から大阪の防災を考える-居住地の地形知り身守れ- 居住地の地形を視覚化しどこに逃げればいいか常に意識化しておくことこそ重要。
2011.09.01 毎日 大阪市立大学大学院理学研究所 原口強准教授(地質工学) 思い込み捨てまず逃げる。 堤防などの防護施設は津波の高さの低減や時間稼ぎに役立つがそれらか守ってくれているから大丈夫とは決して思ってはいけない。
2011.09.03 朝日 大阪市水道局・大阪市立大学 ミスト室外機に吹きかけ、消費電力を抑える。 大阪水道局、市大が連携し来夏に向けて効果的なミスとのあて方を探る。NTT西日本、三菱東京UFJ大阪ではミストをあて成果をあげている。
2011.09.08 読売 大阪市立大学 大阪に“さをり織り”体験工房を大阪市北区豊崎長屋にオープン。 障害者が指導。大阪市大の研究活動として行われている。就労支援にもなるかも。
2011.09.11 産経 大阪市大 宮野道雄副学長 “新聞に喝”先を読む「防災報道」を。 9月1日。“防災の日”の新聞報道は東日本大震災の津波の被害に一斉にシフトしていた。多種の災害を経験した日本では、一方に片寄ることなく多方面への注意を喚起する報道が必要ではないか。
2011.09.13 毎日 大阪市大、原口強准教授(地質工学) 津波被害の実態報告(9月17日)-東日本大震災被災地全域を調査- -大阪でも起こりる地震と津波- 4月中旬から約2ヶ月間青森県から千葉県まで延べ8000キロ東で移動しながら津波の実態を漂流物や聞き取り調査などで津波による浸水範囲を特定し、詳細な浸水マップをまとめた。
2011.09.24 大阪日日新聞 大阪市大、原口強准教授(地質工学) 津波被害の実態報告(9月17日)-東日本大震災被災地全域を調査- -大阪でも起こりる地震と津波- 4月中旬から約2ヶ月間青森県から千葉県まで延べ8000キロ東で移動しながら津波の実態を漂流物や聞き取り調査などで津波による浸水範囲を特定し、詳細な浸水マップをまとめた。
2011.09.15 読売 大阪市大名誉教授 西谷敏(労働法)(奈良県労働委員会公益委員) 大阪維新の会「職員基本条例案」-イエスマンだけが残る- 「首長の政策に賛同する人材とは結局イエスマン。首長が間違った方向に走るとき、内部からストップをかける歯止めをなくすものだ。」
2011.09.12 産経 大阪市大大学院砂原康介准教授 番号制度シンポジウム特別講演-9日10日大阪市中央区国民会館- 「番号制度が必要なのは税をより公平なものに近づけるため。課税対象となる所得を正確に把握し、必要な徴収と給付を行うためです。そこで欠かせないのは政府への信頼です。」
2011.09.20 朝日(夕) 大阪市大 橋本裕介講師(整形外科学教室) 体とこころの通信簿-中高年のアキレス腱断裂- 運動不足で筋肉の伸び縮みのコントロール力が落ちる30歳以降に増える。準備体操をしよう。断裂したときはとにかく応急処置を。治療方法にはギプスによる保存療法と切れた部分を縫う手術。
2011.09.22 産経・朝日 大阪市立大学 大阪市エネ政策補正予算 4、5億円計上。 市大が取り組む人工光合成研究の拠点(建物、設備)予算5800万円を計上。
2011.09.29 読売 大阪市大 村上幸夫名誉教授 9月27日胆管癌で死去(78歳)
2011.09.28 奈良新聞web 大阪市大、大阪府立大、奈良県中小企業家同友会 産学地域連携基本協定締結。-技術相談で課題解決- 技術相談制度は両大学が文科省の助成事業の一環で取り組んでいる「中小企業技術相談ホームドクター制度」相談案件に適した教員らを企業に引き合わせ解決策を探る。
2011.09.30 産経(夕) 大阪市大 岡橋久世氏(現香港大学) 南海トラフ地震跡調査(三重県尾鷲市)-200年、100年間隔2周期で発生- 三重県で地層を調査、過去2400年間に10数回の津波によるとみられる堆積物を発見。国は南海トラフ沿いの地震発生周 期について約110年間隔と想定。合同の調査結果とあわせると200年、100年2周期が想定される。※南海トラフ=東海沖から四国沖にかけての海底にあ る岩盤(プレート)とプレートの境界にあたる溝(トラフ)
2011.10.03 読売(夕) 大阪市大 岡橋久世氏(現香港大学) 南海トラフ地震跡調査(三重県尾鷲市)-200年、100年間隔2周期で発生- 三重県で地層を調査、過去2400年間に10新聞の津波によるとみられる堆積物を発見。国は南海トラフ沿いの地震発生周 期について約110年間隔と想定。合同の調査結果とあわせると200年、100年2周期が想定される。※南海トラフ=東海沖から四国沖にかけての海底にあ る岩盤(プレート)とプレートの境界にあたる溝(トラフ)
2011.10.07 日経(夕) 大阪市大 平田一人教授 せきぜんそく-油断しないで せきぜんそくの患者が増えている。 季節の変わり目に風邪をひき、せきが長引いて、せきぜんそくになるケースが多い。2ヶ月もせきが続くときはすぐに専門医に。
2011.10.07 産経 大阪市大大学院医学研究科 渡辺恭良教授 “抗疲労”弁当 商品化計画-大阪産業創造館で試食審査会- 抗疲労食材などを手がける。抗疲労の国内市場は2020年には2倍の12兆円に。
2011.10.18 大阪日日 大阪市大大学院医学研究科 渡辺恭良教授 “抗疲労”弁当 商品化計画-大阪産業創造館で試食審査会- 抗疲労食材などを手がける。抗疲労の国内市場は2020年には2倍の12兆円に。
2011.10.15 日本経済 大阪市立大学  「うめきた」オープンインベーションヴィレッジに参加。2013年春解説する予定。研究分野は「可視化技術」「健康化学」「環境エネルギー技術」 「健康科学」に大阪市大参加。他参加する大学は関西大学、関西学院大学、京大、阪大、情報通信研究機構。
2011.10.16 産経 南部陽一郎 大阪市立大学特別栄誉教授 豊中市名誉市民称号贈らる。 大阪市立大学教員時代の昭和24年から3年間豊中市内の自宅から通勤。渡米後と帰国の際は豊中の自宅で過ごす。
2011.10.17 読売 大阪市大 工位武治特任教授、大阪大学 森田靖准教授とそのグループ レアメタル使わない電池開発-容量2倍リチウムイオン電池- リチウム電池の多くでは、レアメタルの一種コバルトとリチウムを混ぜ合わせた酸化物を電極に使用していたが、炭素を用いた材料を使用。将来コストも安くなり、供給不足に悩むこともない。
2011.10.17 NHKNEWSWEB 大阪市大 工位武治特任教授、大阪大学 森田靖准教授とそのグループ レアメタル使わない電池開発-容量2倍リチウムイオン電池- リチウム電池の多くでは、レアメタルの一種コバルトとリチウムを混ぜ合わせた酸化物を電極に使用していたが、炭素を用いた材料を使用。将来コストも安くなり、供給不足に悩むこともない。
2011.10.19 大阪日日 市大商学部、関大商学部、関西外国語大学国際言語学提携 大阪ビジネスフロンティア高校-大阪市立3商業高校が3大学と連携- 天王寺、市岡、東の3商業高校が市大、関大、関西外語と連携して平成24年春開校。天商の地に設立。校区は大阪府内全域。
2011.10.23 産経 大阪市大 柏木孝副理事長 “新聞に喝”ー日本の未来を見通す大阪の選挙報道を。 新聞には有識者の視点とともに、全国的、歴史的な視点に立った報道を期待したい。
2011.10.25 建設通信新聞 大阪市立大学 西澤良記理事長、学長 進出研究拠点整備 <1期>2012.11.30地下1階地上7階建1棟 <2期>本館南棟改修工事 3階建新棟 2012.9月~2014.3.31 <3期>本館4階建て塔屋及附属棟改修工事、観測室実験排水槽解体工事等 2014.4~2015.1.31  ①理系学舎: プラットホームを設けプロジェクトごとに設備の変更が可能な研究棟②複合先端研究機構(理学・工学・生活 科学が中心にプロジェクト性をもって研究推進する)都市都市型クリーンエネルギー開発を推進する研究拠点施設。③キャンパス内の自然を生かし、大学の顔と なる空間の整備etc
2011.10.27 朝日(夕) 大阪市大 阿部昌樹教授(法学) 大阪市の区改革有識者会談(座長 阿部教授)-「行政区調査研究会」 中間報告を平松市長に提言。(区民の要望を直接予算編成に生かす仕組みの実現等)
2011.10.28 読売 大阪市大 阿部昌樹教授(法学) 大阪市の区改革有識者会談(座長 阿部教授)-「行政区調査研究会」 中間報告を平松市長に提言。(区民の要望を直接予算編成に生かす仕組みの実現等)
2011.11.01 毎日 大阪市立大学 水内俊雄都市研究プラザ教授 山間地の防災対策考えよ-台風12号で被災した和歌山県山間部の場合 65歳が50%を超える限界集落の改良対策をどうするのか。強制的に集落を移転できないならば各集落が自発的に撤退宣言をして集落の効率的な配置を配慮しつつ、地域内の至便なところへ移転が行われるべきである。
2011.11.06 読売 森裕之 立命館大教授(商H2卒)上山信一慶大教授(大阪府顧問・市大特命教授) 大阪市立大学と大阪府大を統合した場合の影響は (森氏)統合して新学部各になると体系が不明瞭になりそれぞれ積み上げてきた知の蓄積が失われる事態になりかねない。(上山氏)世界的な大学淘汰の流れに照らすといずれも規模が小さすぎだ。経営統合し、効率化同時に機能強化すべし。両校の名前を残す作戦もある。
2011.11.08 産経 雨森信 大阪市立大学特任講師 空きアパートを創造空間に-西成に現代アート発信基地- 住人のいなくなった築60年の建物を“まち”とつながる創造の場として再生させる。11月12日OPEN
2011.11.09 日経 近畿の大学ブランド・ランキング(日経BPコンサルト(日経BPコンサルト) 近畿 大学総合力調べ-近畿圏16主要大学対象インターネットによる父母教育関係者調査 1位 京大 2位 阪大 3位 同大 4位 関学 5位 立命 6位 神戸大 7位 関大 8位 近代 9位 大阪市立大学 10位 大阪府大
2011.11.10 読売 山縣文治大阪市立大学教授(子供家庭福祉論) ストップ児童虐待-ひとりにしない 行政からも働きかけを- 社会から孤立した親は精神的に不安定で虐待の危険性が高い。児童養護施設は職員不足が深刻。現状では家族で育てる里親を増やすことが重要。欧米では7~8割が里親。
2011.11.06 毎日 瀬田史彦大阪市立大学大学院准教授(都市工学) 関西大阪が生き残るために-枠組み論ではなく広い視点で- 東京への一極集中が進む背景には経済のグローバル化がある。関西 大阪が生き残るために東京ではできない何かができる場所にする必要がある。また有能な人材が集まってくるためには大切なのは都市中心部を「顔」にすること。
2011.11.10 産経 砂原康介大阪市立大学准教授(地方自治論) W選挙は大阪の方向性決める-維新か反維新か- 「大阪都構想」重要な争点はならない。W選挙の結果ねじれがなければ当選者は府と市の「不幸せ」(対立)のせいにできなくなる。
2011.11.13 読売 大阪市立大学・三井住友銀行 -産学連携で包括協定- 三井住友銀行の取引先などの企業情報を基に大阪市立大学の技術シーズを生かした産学連携を進める。
2011.11.12 日経 大阪市立大学・三井住友銀行 -産学連携で包括協定- 三井住友銀行の取引先などの企業情報を基に大阪市立大学の技術シーズを生かした産学連携を進める。
2011.11.21 読売 大阪市立大学病院 岡田光弘医師(整形外科) おしえてドクター「ばね指」手を使う職業に多い 症状(指が曲がったままあるいは伸びたまま動かなくなる)は利き手の親指に多く、中指、薬指にも起こる。手指の腫れやひっかかりを感じたら整形外科で受診をするよう。
2011.11.23 産経 大阪市立大学(広報記事) 学科の垣根を越えた研究で都市の諸問題に取り組む 「複合先端研究機構」理学研究科、工学研究科、生活科学研究科の垣根を超えた研究組織を構築。取り組んでいるひとつが<人工光合成研究>だ。9月大阪市から8億8千万の補正予算が承認された。
2011.11.24 デーリー東北 原口強 大阪市立大学大学院准教授(地質工学)鹿児島大 岩松暉名誉教授 「東日本大震災津波詳細地図」作成-古今書院(東京)から出版-上巻4725円 下巻3990円 4月中旬~6月中旬、下北半島から房総半島までの沿岸を調査。走行距離は約8000キロ。浸水域をカラーで示し津波の高さも記した。
2011.11.25 朝日 中野芳美さん(市大2回生)ら「SNK」27名 「SNK」女子学生W選挙に投票呼びかけ
2011.11.25 日経 大阪市立大学大学院創造都市研究家(広告記事) 「2012年学生募集」修士課程冬季募集<出願期間>2012年1月18日~20日(金)<学力試験>2月10日(金)または11日 都市ビジネス専攻・都市政策専攻・都市情報学専攻。
2011.11.28 産経 砂原康介大阪市立大学准教授(地方自治論) 維新 民意どう汲み取る 大阪維新の会が大阪府と大阪市を連結する中核となった。これからは政党組織として住民の声をどうくみ取り意思決定をするのかが問われる。
2011.11.27 産業 柏木孝大阪市立大学副理事長 “新聞に喝”税の負担と受益の関係について新聞は提言を! われわれは地方自治体に約33兆円の税金を払い、一方地方自治体からは約65兆円のサービスを受けている。国に支払っている税金が補助金などの形で地方にまわって来るからである。国民の目に見える形で納税し、見える形で受益を得る形にしなければならない。
2011.11.29 毎日 木津川計「上方芸能」発行人(市大昭和33卒) 橋下徹新市長に「文化こそ都市の格」 知事時代には文化団体の助成をどんどんカットしたが、これからは文化芸術のサポート体制を強化。中小企業の技術力を生かした産業の推進をやってほしい。
2011.11.12 読売 坂根正弘経団連副会長(市大 工 昭和40卒) “論点”CO2削減目標見直し 成長目標に合う政策を 2010年COP16での「カンクン合意」を基礎にすべし。それは各国が自ら削減目標、行動を登録し国際社会が評価する仕組みを採用しているから。
2011.11.29 産経 市大都市研究プラザ 中川眞教授 岩手の鵜鳥神楽 大阪で初上演 12月1日於大阪国際交流センター 巡業先被災「伝統絶やすな」支援の輪。国際シンポ「災害後社会とアーツによる地域マネジメント」の一環。(都市研究プラザが開催する)
2011.11.12 毎日(夕刊) 高岡伸一大阪市立大学都市研究プラザ特任講師(建築設計事務所) “BUNKA”なう。盛況ビルマニアカフェ。街中で気になるビルを見つけその魅力を発信。イベント「日刊ビル発刊」 日本の都市は多くは戦後高度成長期に建てられた無名のビル群が中心。そこに眼を向けていきたい。
2011.11.28 日本経済 尾山基アシックス社長(昭49年商卒) 「交遊抄」早大大学院法務研究科教授 堀龍児氏(法41卒) ともに市大卒。尾山氏は日商岩井からアシックスに転じたが、堀氏は日商岩井の専務執行役員を経て早大へ。
2011.12.03 朝日 松井大阪府知事 教育学部新設表明-大阪市立大学・府立大再編統合後-
2011.12.03 読売 松井大阪府知事 教育学部新設表明-大阪市立大学・府立大再編統合後-
2011.12.03 毎日 松井大阪府知事 教育学部新設表明-大阪市立大学・府立大再編統合後-
2011.12.03 日本経済 松井大阪府知事 教育学部新設表明-大阪市立大学・府立大再編統合後-
2011.12.03 日本経済 経済人・大阪維新の会(大阪維新の会を支援する会) 「維新」に政策提言-大阪「経済人」NPO設立へ。大阪府・大阪市に対して経済政策を提言する 理事長に更科悠介、サラヤ社長が就く。関経連、大商などにも議論への参加を呼びかける。
TOP